今回は「DX（デジタルトランスフォーメーション）」について取り上げます。近頃、よく耳にするようになった「DX」。激しく変化するビジネス環境で企業が勝ち残る手段として、デジタル技術を駆使してビジネスモデルを変革に導くDXが注目されています。本記事では、重要性が高まっているDXの概要を説明すると同時に、実際に推進していく上で必要な人材の特徴、人材の見つけ方についてご紹介します。ぜひDXの基礎を押さえながら、各企業で進めていく際の参考にしていただければと思います！DXは単なる”デジタル化”にあらず。「効率化」ではなく「変革」がポイントこの「DX」という言葉を聞いたときに、「IT化のこと？」「AIやIoTなどのテクノロジーを活用すること？」などとイメージされる方も多いかもしれませんが、実際は ”情報化・デジタル化” だけを指すのではなく様々な要素を含んでいます。まず、「DX」とは “Digital Transformation” の略語。直訳すると「デジタルによる変容」となります。頭文字をとれば「DT」と略されるのが自然に感じますが、英語圏では接頭辞 “Trans” を省略する際に “X” と表記することが多いために「DX」と表現されるようになったようです。日本においては、2018年に経済産業省がまとめた「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」の中で下記のように定義されています。「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」つまり、企業がデータとデジタル技術を活用して、製品・サービス・ビジネスモデルを変化させ、競争に勝っていけるようにするということです。近年、DXが注目される理由として、AIやIoTなどの最先端テクノロジーが急速に発達し、製品やサービスが高度化する中で、企業間の競争が激化しているという背景があります。そこで、デジタル技術を効果的に活用し、他社に先駆けて成果に結びつけ、自社の競争力を強化することが、きわめて重要な経営課題となっているのです。DXを実現するためには6種類のプロが必要となる！DX推進を検討するにあたって、よく課題として挙げられるのが人材活用です。企業にとって新しいテーマなので、誰がどのように取り組むべきかに悩むケースも少なくないのです。そこで、IPA（情報処理推進機構）のレポートを参考に、DX推進に必要な人材について整理していきます！まず、最も上流の部分で言えば “ビジネスモデル変革をリードする人材” です。主に「①プロデューサー」「②ビジネスデザイナー」が該当します。DX推進役としてプロジェクトを主導していく存在で、データ・デジタル技術の活用を、企業のビジネスモデルや製品・サービスに結びつけていくのが仕事です。プロデューサーは、プロジェクトメンバーを統率したり予算を管理するマネジメント能力を持ちながら、同時にDXへの問題意識を備えている必要があります。また、ビジネスデザイナーは、プロデューサーの描くビジョンを具体化する企画力と推進力を持ち、多様な関係者との調整を行いながらプロジェクトを前進させていきます。次に、 “要件に基づき設計・デザインを行う人材” です。主に「③アーキテクト」と「④UXデザイナー」が該当します。プロデューサーとビジネスデザイナーが検討した企画を、技術的に詳細に落とし込んでいく役割を担います。アーキテクトがシステムを設計し、UXデザイナーがユーザー向けのデザインを行い、実装担当者へとバトンをつなぐのです。最後に、 “分析・実装に取り組む人材” です。主に「⑤データサイエンティスト／AIエンジニア」と「⑥エンジニア／プログラマー」が該当します。データサイエンティストあるいはAIエンジニアは、データを分析して、DX施策の設計における問題解決・改善につなげることが期待されます。AIやIoT、ビッグデータなどの技術の発達に伴い、データ分析が高度化したことで、需要が高まっている人材です。エンジニアあるいはプログラマーは、アーキテクトやUXデザイナーによる設計に沿って、システム実装やインフラ構築などを行っていきます。要件定義や設計の構想だけではDXは進まないため、実際に作る部分も重要なポジションと言えるでしょう。このように、多種多様な人材の力が結集してそれぞれの役割を果たしてこそ、DXを推進することができるのです！DXをスピーディーに推進するには、外部人材活用が有効！DXに必要な人材を整理しましたが、実際にDXを推進する上ではこれらの人材とどのように取り組むかが課題になってくるでしょう。選択肢としては、主に下記の３つが考えやすいでしょう。【Ａ】ベンダーに委託する【Ｂ】DXに必要なスキルを社員が身につける【Ｃ】外部のプロ人材を業務委託活用する【Ａ】は、これまでも多くの企業がやってきたスタイルだと思います。DXをいち早く進めることにはつながりますが、ベンダーに任せてしまうために、社内にノウハウを蓄積することが難しいのが懸念点です。【Ｂ】は、研修プログラムなどを受講し、社員が必要なスキルを身につけて行く方法です。自社の事業や既存システムの問題点を熟知しているのは社員であるため、業務の改善や新規事業の創出を迅速に進めることができるでしょう。しかし、DX人材の役割は多岐に渡り、求められるスキルも高度なため、急な育成は容易ではなく長期スパンで検討する必要があります。【Ｃ】は、DX領域における知見・スキルが豊富な外部人材を活用する方法です。プロの外部人材であれば即戦力としてDX推進に貢献してくれるでしょう。また、社員と外部人材が同じプロジェクトに参画する中で、ハイレベルなノウハウを提供してもらいながら業務分担をすることで、社員の成長機会や企業としての知見蓄積にもなりえます。プロジェクトマネジメントスキルを持った社内の人材が中心となって、外部人材を巻き込みながらプロジェクトを遂行することができれば、DX推進のスピードもより早まるでしょう。その際、外部人材と出会うためには私たち『スキイキ』のようなマッチングプラットフォームの活用も有効です。即戦力となるDX人材を求める企業と、スキルを活かしながら活躍したいプロ人材とが協働することで、双方にとってメリットを持ちながらDX推進することができます。ぜひ、DX推進にあたっては、DX人材確保・育成の両方の視点で検討してみることをおすすめします。外部人材（プロ人材）の業務委託活用については、無料配布中のプロ人材活用ガイド＆事例集もチェックしてみてください。外部人材に関する基本知識や活用のコツ・メリット、また様々な業界での活用成功事例なども紹介しています。いかがでしたか？企業にとって、ビジネス環境の変化に対応していくために、DXというテーマは欠かせないものになってきています。DX推進のためには様々な人材が必要だからこそ、外部人材の活用も選択肢として持っておく必要はあるでしょう。ぜひ、今回ご紹介した人材観点や推進手段を参考にしてみていただければ幸いです！